テレワークニュース

「テレワーク」の働き方が定着する日も近い!?

多様化する働き方を支援する先進的なワークプレイス・ソリューションプロバイダーの世界最大手企業、リージャス(本社:ルクセンブルク)は、「場所を選ばない柔軟な働き方『テレワーク』を自分の部下に実践させる際の組織管理」に関する調査を世界90カ国、26,000人の部下を持つ管理職を対象に実施し、結果を公表しています。
結果によると、日本においてはこれまで以上の「管理システムの整備」と「専用のトレーニング」により、拡大されるという推測がされるということですので、これからのその二つへの取り組みや改善に期待したいですね。


【出典元】ValuePress!

テレワークニュース | 2014年3月15日

トップフォーラム「テレワークでワークスタイル変革」開催

一般社団法人日本テレワーク協会主催でトップフォーラム「テレワークでワークスタイル変革」が開催されます。
多くの皆様に参加していただきたいと思います。


【出典元】日本テレワーク学会

テレワークニュース | 2014年3月15日

大震災から3年、企業での働き方に変化「テレワーク」が解決する課題とは


3年前、仕事はできましたか?
交通機関が止まることによる帰宅難民対策や事業継続(BCP)といった問題に対し、新しい働き方としてテレワークが注目されていますが、記事は「テレワーク」が解決する課題について書かれています。
3年前と比べるとテレワークを導入しやすい環境は整ってきているといえる中で、更に、平常時から危機に備えることでテレワークがより一層活きてくるのではないでしょうか。


【出典元】東京IT新聞

テレワークニュース | 2014年3月15日

企業、多様な働き方模索 生産性向上も焦点、日立や伊藤忠など

日立や伊藤忠を例に挙げ、企業で在宅勤務や早朝勤務を導入する動きが広がっているというMSN産経ニュースの記事をご紹介します。
多様な働き方を進めることでもたらされるメリットが、日本企業の競争力強化のカギになるのではないでしょうか。


【出典元】MSN産経ニュース

テレワークニュース | 2014年3月14日

『ダイバーシティ経営』〜働き方からみた多様性の需要 浸透している職場の6割がこの2〜3年の業績は良好であり、多くの女性が活躍


株式会社NTTデータ経営研究所は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する「NTTコム リサーチ(旧gooリサーチ)」登録モニターを対象に、「働き方に関する調査」を実施し、結果を公表しました。
その中で、育児・介護中の働き方として、テレワーク制度等を利用したいという回答が最も多く、さらには約4分の1の管理職が介護中の社員に対し、テレワークなどを組み合わせてもよいという回答ということです。
今後、日本が迎える働き方の変化を感じさせる結果ではないでしょうか。


【出典元】朝日新聞デジタル

テレワークニュース | 2014年3月14日

「仲人型」クラウドソーシング「Job-Hub」 Webエンジニアが集まるコワーキングスペース「Co-Edo」と業務提携


株式会社パソナテックが運営する「仲人型」クラウドソーシングサービス「Job-Hub」は、コワーキングスペース「コワーキングスペース茅場町 Co-Edo」と業務提携し、Co-Edoをワークスペースとして活用するフリーランスに対し、Job-Hubにて発注された中規模開発案件の活性化を推進していくと発表しました。
中規模開発案件は、その業務の複雑さや存在するリスクもあり、オンラインでは制約が難しいという問題がありましたが、コワーキングスペースならではの利点を活かして問題を解決する仕組みを構築するということです。
まずは都内を中心としていくということですが、企業とエンジニアの双方にとって可能性が広がるのではないでしょうか。


【出典元】PR TIMES

テレワークニュース | 2014年3月13日

なぜ在宅勤務は会社を救うのか

なぜ在宅勤務が注目を集めているのか。記事は「在宅勤務が会社を救う」を出版した(株)テレワークマネジメント代表取締役・田澤由利氏に、その真意を直撃しています。
これから日本社会に起こるであろう会社の危機に在宅勤務がどのようなメリットをもたらしてくれるのかわかるのではないでしょうか。


【出典元】働き方の瓦版

テレワークニュース | 2014年3月12日

柔軟に働ける環境にテレワーク普及へ意見交換 党合同会議

公明党の厚生労働部会と女性委員会は、合同会議を開き、時間・場所に制限されず柔軟に働く「テレワーク」について、株式会社テレワークマネジメントの田澤由利・代表取締役と意見交換をしました。
「女性が活躍できる社会の実現」が加速することを期待したいですね。


【出典元】公明党

テレワークニュース | 2014年3月11日

サイバーエージェント「mama&crowd(ママ&クラウド)」×テレワーク1000プロジェクト始動


株式会社サイバーエージェントが運営する「Ameba」は、テレワークに特化したサービスを展開する株式会社ライフネスが代表幹事企業として手掛ける被災地就業支援協議会「テレワーク1000プロジェクト」に参画することで、被災地域の新たな就業機会の創出を図ることを発表しました。
2014年3月17日(月)には、宮城県石巻市にて、クラウドソーシングの仕組みや実際の仕事内容などを紹介する「mama&crowd」説明会が行われます。
震災から3年が経過し、復興がなかなか進まないといわれている現状でも、日々の糧を得るということは重要な課題のひとつといえるでしょう。
被災地の「ママの新しい働き方」の創出につながることを期待しましょう。


【出典元】株式会社ライフネス

テレワークニュース | 2014年3月10日

ノマドワーカーの働き方実態調査報告書

一般社団法人日本経営協会では、ノマドワーカーに対し「ノマドワーカーの働き方等の実態に関する調査」を、企業・団体に対し「ノマドワーカーの活用等に関する実態調査」を実施し、その結果を『ノマドワーカーの働き方実態調査報告書』としてとりまとめ、発表しています。
双方にとって、興味深い内容となっているのではないでしょうか。


【出典元】一般社団法人日本経営協会

テレワークニュース | 2014年3月 8日